不妊治療は、子どもを望む多くの方々にとって重要な選択肢となりますが、その治療費用について正確に理解できていない人も多いかもしれません。費用は、治療法や病院により異なり、さらに保険の適用範囲や制度を利用した自己負担額の軽減なども影響します。
本記事では、不妊治療の費用について、保険の適用される治療の例から自己負担額の目安まで、詳しく解説しています。
記事を通じて、不妊治療に関する費用のイメージをつかみ、適切な治療選択や費用対策に役立ててください。
目次
保険適用される不妊治療の例
不妊治療は、夫婦やパートナーが望む子どもを授かるための重要なステップです。しかし、その治療の種類によっては高額な費用が発生することが当たり前でした。
ですが、2022年の4月から不妊治療にも保険が適用されることになり、自己負担額は原則医療費の3割となりました。
ここでは医療保険が適用される不妊治療の例をご紹介します。
人工授精
まず、人工授精という手法があります。これは、医療機関が精子を直接女性の子宮に注入する方法で、治療として比較的シンプルです。
人工授精は保険対象となる不妊治療の一種です。医療保険の適用により、比較的リーズナブルな費用で治療を受けられるようになりました。
また、一般不妊治療に分類されるため年齢制限・回数制限もありません。
体外受精
次に、体外受精についてです。体外受精は、女性の卵子と男性の精子を体外で受精させ、受精卵を女性の子宮に戻す方法です。
人工授精同様にこちらも保険適用の対象となる治療であり、一部の費用が補助されます。ただし、体外受精の保険適用は、人工授精と比較して一定の制限があります。
また、着床直前まで成長させた受精卵（胚）を直接子宮に注入できる点からいって人工授精より高い妊娠率が期待できるでしょう。ただし、治療費も高額になる点には注意が必要です。
例えば、一回の体外受精における採卵回数が保険適用の限度を超えると、超過分は全て自己負担となります。
また、体外受精で使われる薬剤に関しては、一部が保険適用外となる場合があるので、治療を始める前にクリニックに確認するようにしましょう。
顕微授精
最後に、顕微授精という手法について説明します。顕微授精は、精子の活動力が低い場合や精子の数が少ない場合などに用いられる高度な不妊治療で、卵子に直接精子を注入する方法です。
顕微授精は比較的新しい技術でありながらも、保険適用の対象となっていますが、顕微授精に関しても体外受精と同様に一定の制限があるため、その詳細については事前にクリニックで確認することが必要です。
ただし、保険適用の範囲や詳細は、国の政策や医療機関により変動することがありますので、必ず各治療を受ける前に、信頼できる医療機関に確認することを推奨します。
また、不妊治療は長期にわたる場合が多いため、治療費用だけでなく、日常生活や心理的な負担も考慮に入れた上で、パートナーや医師と相談しながら、最適な治療方法を選択するようにしましょう。
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保険適用の対象とされる条件
保険適用にはいくつかの条件があり、まずは年齢制限です。これは、不妊治療の成功率が年齢とともに減少する傾向にあるため設けられています。
具体的にいえば、不妊治療の対象となる女性の年齢が、治療開始の時点で43歳未満であること、そして一部の治療については回数の制限があります。
保険が適用される回数は、
-
- 女性が40歳未満の場合：子ども一人に対して最大6回まで
- 40歳～43歳未満の場合：最大3回まで
となっています。
これらの治療は技術的な難易度が高く、そもそも高額であることから、保険の適用範囲を制限することで、公的資金の効率的な使用を促進することにも繋がっています。
治療が始まる前に、不妊の原因を明確にするための診断が行われ、この診断により、どの治療が最も適切で効果的かを医師が判断します。この診断によって治療法が決定され、それにより保険適用の可否も決まります。
不妊治療にかかる費用
不妊治療の費用は治療法や治療回数、クリニックにより異なりますが、一般的な価格帯を説明します。人工授精は比較的リーズナブルな治療法であり、保険適用後の費用は数千円から2万円程度です。
一方、体外受精や顕微授精は高度な治療法であるため、その分だけ治療費用は高くなります。体外受精は、保険適用後でも約20万円から30万円程度、顕微授精は約30万円から40万円程度が一般的です。
ただし、これらはあくまで一回の治療あたりの費用であり、成功までには複数回の治療が必要な場合もあります。また、治療に必要な薬剤の費用や、周期に合わせた検査費用など、上記の費用以外にも様々な経済的負担が発生します。
不妊治療は心理的な負担だけでなく、経済的な負担も大きくなるため、それぞれのライフスタイルや経済状況に合わせて、最適な治療法を選ぶことが重要です。
そのためには、事前に治療費用をしっかりと把握し、必要な場合は資金計画を立てることをお勧めします。
保険が適用されることで不妊治療の費用はどのくらい変わる？
保険が適用されることで、不妊治療の費用は大幅に変わります。具体的な治療法ごとの変化を見ていきましょう。
人工授精の場合
人工授精は、保険適用前の費用が約5万円であるのに対して、保険適用後は数千円から2万円程度になると言われています。
費用が比較的安い治療の人工授精であっても、保険適用の有無で数万円の差が生じます。
体外受精の場合
一方、体外受精はより高度な治療法であり、費用も高くなります。保険適用前の費用は数百万円とも言われていますが、保険適用後は約20万円から30万円程度になります。
ただし、体外受精には保険適用の回数制限があるほか、一部の薬剤や検査が保険適用外となることがあるため、実際の費用はクリニックにより異なることを覚えておきましょう。
保険適用による費用の軽減は、不妊治療を受ける方々にとって大きな支えとなります。
しかし、その範囲や制限を正確に理解し、適切な計画を立てることが不妊治療をスムーズに進めるための重要なステップとなります。
不妊治療にかかる自己負担額を軽減するために
不妊治療は大きな経済的負担となることがありますが、その負担を軽減するための制度もあります。
制度の利用を考えることで、治療に専念するための余裕を持つことが可能となるかもしれません。
高額療養費制度の利用
高額療養費制度は、医療費が一定額を超えた場合にその超過分を補助する制度です。これにより、医療費の自己負担額が著しく高くなることを防ぐことができます。
この制度を利用するためには、まず適用を受けるための申請が必要です。申請は、保険者への申告と医療機関からの診療報酬明細書の提出を通じて行われます。
そして、その申請が承認されると、自己負担上限額が設定されます。この上限額は、世帯の収入や年齢などにより異なります。
不妊治療は継続的な治療が必要であり、その費用も高額になることがあります。高額療養費制度を利用することで、自己負担額を大幅に軽減することが可能となります。
ただ注意したいのは、高額療養費制度が利用できるのは保険適用の治療に限られる点です。
冒頭でもお伝えしたとおり不妊治療は2022年4月に保険適用となりました。しかし、すべての治療が網羅されているわけではありません。
自由診療のみの治療、先進医療は高額療養費制度の対象外となることを理解しておきましょう。
また、制度の適用は必ずしも簡単ではなく、申請手続きや必要な書類の準備など、事前の準備が必要です。不妊治療を進める中で、これらの制度を上手く活用することが、経済的な負担を軽減する大切な手段となります。
未来への一歩を踏み出すために
不妊治療の費用についてまとめました。不妊治療は希望を叶える大切な一歩ですが、その一方で経済的な負担も大きいという現実があります。
しかし、保険適用や高額療養費制度などをうまく利用することで、その負担は軽減できることがわかりました。
各種の制度やサポートを活用しながら、最適な治療法を選び、費用対策を行うことが大切です。
I LOVE BABYでは、子どもを望むすべての人々が、心からの希望を描き、未来への一歩を踏み出せるよう、引き続き情報提供して参ります。
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