同性婚とは、男性同士や女性同士のカップルが婚姻関係を結ぶことです。
海外では同性婚を法的に認めているケースが増えており、同性カップルの権利を尊重する動きが広がっています。
日本国内でも同性婚に関する議論は行われていますが、法律の改正といった段階には至っていません。
すでに同性婚を認めている国と比べると、対応が遅れている状況です。
この記事では、同性婚でも子どもを迎えられるのか、子どもを授かるための方法について紹介します。
同性婚を目指すカップルで子どもを迎えたいと考えている方は、ぜひ参考にしてください。
目次
同性婚でも子どもを迎えられる？
日本では同性同士での結婚は認められておらず、同性カップルが子どもを授かるにはさまざまな課題があります。
しかし、同性カップルが一緒に暮らし、子どもを育てることは不可能ではありません。
ひとつの方法として、養子縁組や里親制度の利用、生殖補助医療（人工授精や体外受精など）を利用することで、子どもを迎え入れることができます。
さらに、第三者からの精子提供や代理出産を利用すれば、遺伝的につながりのある子どもを迎えることも可能です。
同性婚が認められていない状況でも、自治体が制定した「パートナーシップ制度」や事実婚に近い形態を選択することで、子育ての環境を整えることができます。
具体的には、里親制度や特別養子縁組、生殖補助医療や代理出産、子連れ再婚によるステップファミリー形成など、多様な方法が存在します。
それぞれ法的な制約や経済的条件、手続きの複雑さが異なるため、事前に専門家と相談し、情報を集めてパートナーとよく話し合うことが大切です。
血のつながった子どもを迎える場合は、医療やその他の手続きをサポートしてくれる施設や機関を利用することで、安心して妊娠や子育てに臨めるでしょう。
一方、血縁にこだわらず家庭を築くケースも増えており、同性カップルでも子どもに安定した生活や十分な愛情を提供することが可能です。
家族の形は多様であり、それぞれの暮らしや将来のビジョンに合う方法を選ぶことが大切です。
同性婚で子どもを授かる方法
同性婚で子どもを授かる方法には、里親制度や生殖医療・代理出産などいくつかの方法が挙げられます。
里親制度
里親制度とは、家庭での養育が必要な子どもを一定期間または長期的に養育する制度・仕組みです。
特別養子縁組のように法的な権利は得られないものの、里親になることで一定期間子どもを養育することができます。
同性カップルの登録を認める自治体も増えており、審査を経ることで子どもを養育する資格が得られます。
血縁にこだわらず、子どもの成長を支えることや家族の形成を重視する方に適した方法です。
生殖医療・代理出産
女性カップルは身体的性別を利用し、人工授精や体外受精のような生殖医療によって妊娠・出産を行うことができます。
男性カップルの場合は、トランス男性（FtM）のパートナーが子宮を保持している場合には妊娠・出産が可能です。
どちらも身体的に男性で妊娠ができない場合は、海外で代理出産を利用する選択肢があります。
ただし、代理出産には医療的・法律的な問題が多く、個人で対応することが難しいため、専門家のサポートを受けながら進めるのが一般的です。
子連れ再婚
子連れ再婚は、カップルのうちどちらか一方に以前のパートナーとの間に子どもを持っている場合に、同性婚や同性パートナーシップをきっかけとして家族を形成する方法です。
カップルの一方がすでに子どもの親となっていれば、法律上の親子関係がすでに存在しています。
再婚後、親ではない片方も親権をもつために、養子縁組を検討することがあります。
友情結婚
友情結婚とは、恋愛関係や性的関係がない異性同士が、生活や子育てを共同の目的として結婚する形態です。
同性カップルの片方や双方が友情結婚を行い、子育て後に同性パートナーシップを選ぶようなケースもあります。
子どもの親権や家族のあり方、将来に関する計画などをよく話し合い、当事者の合意や慎重な準備が必要です。
【男性同士】同性婚で子どもを授かる方法
男性同士の同性婚で子どもを迎える方法には、養育里親や代理出産などの方法が挙げられます。
子どもとの血縁を持ちたい場合は、代理出産が選択肢となります。
養育里親
養育里親は、同性カップルが子どもの里親となり、一定期間養育を行う制度・仕組みです。
子どもと法律上の血縁関係は持てませんが、男性カップルでも実質的な親として子どもを育てることが可能です。
法的な親子ではありませんが、子どもの成長を支える家族となり、長期的に同居生活と養育が行えます。
子どもの血縁にこだわらず、子育てや家族をつくりたいカップルに選ばれている方法です。
代理出産
代理出産は、男性カップルが血縁のある子どもを持つための方法として選ばれています。
カップルの片方が精子提供者（遺伝上の父親）となり、卵子提供者の女性と体外受精を行って、その受精卵を妊娠・出産してもらう方法です。
日本では法整備が不十分なため、代理出産の多くは海外で行われます。
費用が高額になるほか、海外への渡航なども慎重に計画し、検討する必要があります。
ステップファミリー
ステップファミリーは、どちらか一方に前のパートナーとの間に子どもがおり、子どもを連れて男性同士でパートナーシップを結ぶ形態です。
このケースでは、男性カップルのどちらかが子どもの遺伝上の親となっており、血縁関係のある子どもを連れて家族を形成できます。
既存の親子関係を尊重しつつ、男性カップルとして新たな家庭を形成する方法です。
【女性同士】同性婚で子どもを授かる方法
女性同士の同性婚で血のつながりがある子どもを授かる方法には、IUI（人工授精）・IVF（体外受精）・相互体外受精の3種類が挙げられます。
それぞれどのような方法なのか、詳しくみていきましょう。
IUI（人工授精）
IUI（Intrauterine Insemination）は、子宮内に精子を注入して自然妊娠を目指す方法です。
女性同士のカップルでは、第三者から提供された精子や知人などの精子を利用して妊娠を目指します。排卵のタイミングに合わせて医療機関で処置を行う必要があり、自然妊娠に近い形で妊娠できるのが特徴です。
人工授精は他の生殖医療に比べて身体への負担が少なめですが、精子提供者の選定・遺伝情報の管理・法律上の親権など、事前に内容をよく把握したうえで慎重な検討と準備が必要です。
また、妊娠確率が低い可能性もあるため、数回の治療が必要になることがあります。
IVF（体外受精）
IVF（In Vitro Fertilization）は、卵子を体外で精子と受精させてから子宮に戻す方法です。
女性カップルの場合、どちらか一方の卵子を使うことができるため、少なくとも一方の親と血縁関係を持つ子どもを授かることができます。
体外受精には排卵誘発や採卵・受精・胚移植と複数の手順を踏む必要があり、医療費や身体的負担が人工授精よりも大きくなります。
妊娠成功率は人工授精より高めで、同性カップルへのサポートが整っている病院も増えてきています。
相互体外受精
相互体外受精は、どちらか片方ではなく女性カップルの双方がかかわる体外受精です。
パートナーのうち、片方の卵子を使って受精卵をつくり、もう一方の子宮に移植することで、血のつながりをもつ子どもを授かることができます。
たとえば、女性カップルAさんの卵子と、第三者の精子を使って受精させた胚を、女性カップルBさんの子宮に移植することで、Aさんは「遺伝上の母親」、Bさんは「妊娠・出産を担う母親」となり、カップルのどちらも子どもとのつながりを持つことになります。
相互体外受精は医学的な管理が重要で、排卵誘発・採卵・胚の培養といった複雑な工程を経なければなりません。
また、妊娠率や身体への影響も考慮しなければならず、専門医との綿密な相談と計画が不可欠です。
精子・卵子ドナーや代理出産を依頼する方法
精子・卵子ドナーや代理出産を利用して子どもを授かる場合について、詳しくみていきましょう。
精子ドナーを依頼する方法
精子ドナーの利用では、医療機関や仲介機関に申し込みを行い、登録や手続きをします。
信頼できる医療機関や専門機関を通じて手続きを進めるのが一般的です。
匿名または既知のドナーを選択し、健康状態や感染症の検査など、医療機関で確認された情報をもとに精子を選びます。
その後、費用や提供条件の説明を受けたうえで、正式に依頼します。
依頼にあたり、出生後の子どもの親権・法律上の責任・子どもへの説明方法についてもしっかりと考慮する必要があり、専門家と相談しながら進めることが大切です。
精子提供を受けた後の処置は、人工授精や体外受精など、希望や利用者の体質に合わせて選択されます。
卵子ドナーを依頼する方法
卵子ドナーの利用では、精子ドナーと同じく医療機関や仲介機関に申し込みを行い、登録手続きを行います。
卵子ドナーの場合は、ドナーの選定・健康状態の確認・契約内容・費用に関する説明の後、排卵誘発や採卵といった複数の医療手順を踏まなければなりません。
採卵した卵子は体外受精に用いられ、パートナーの身体的性別が女性で子宮を保持している場合は、その子宮に移植できます。
代理出産を依頼する方法
代理出産は、第三者である女性の子宮に受精卵を移植して妊娠・出産してもらう方法です。
日本では法整備が十分ではないため、海外の医療機関を経て子どもを設けるケースが一般的です。
依頼者は代理母と契約し、体外受精や胚移植などの医療手順を進めます。
精子・卵子ドナーと同じく、費用や契約に関する理解と承諾のほか、妊娠中のサポートや出生後の親権手続きといった部分を事前に明確化する必要があります。
また、代理母に依頼する際は契約書の作成・医療同意書の確認・費用の明確化が重要です。
子どもの出生証明書や親権の認定、国際的な移送手続きといった手続きも複雑になるため、弁護士やコンサルタントのサポートを受けることが推奨されます。
同性婚で子どもを迎える場合の心構え
同性婚によって子どもを迎える場合の心構えについて、注意したい4つのポイントを紹介します。
子どもが差別や偏見にさらされた場合の対処法について話し合う
同性婚で子どもを育てる場合、両親が同性であるという周囲からの偏見や差別に直面する可能性を考慮しましょう。
パートナーとどのように対応するか、相談の方法や対処方法を事前によく話し合い、具体的な対応方針を決めておくことが重要です。
親同士は慣れていても、子どもが差別を受けるケースが考えられるため、学校や地域社会の状況に応じて、子どもを守るための手段の確保、情報収集や相談窓口の確認が必要です。
子どもの年齢に合わせてどのようにして生まれたのかを説明する
子どもは、成長するにつれて家族の成り立ちに興味を持つことがあります。
年齢に合わせて、子ども自身が理解できる言葉で、生まれた経緯や親との関係性を説明することが大切です。
幼い子には簡単な表現を使い、興味や関心に答えるかたちで対応します。
年齢が上がるにつれて詳しく説明できるようになり、オープンに話すことで子どもは自己理解を深めていくことができます。
子育ての役割分担をきちんとする
同性カップルは、異性カップルと同じように家事や育児の役割分担を明確にしておくことが重要です。
子どもの世話や教育をどのように分担するか、役割と連携の方法を話し合っておくと無理なく子育てができます。
現実的な将来設計を構築する
子どもを迎えるときは、迎える方法のほかにも教育費や生活費など、生活に関する資金計画を立てておくようにしましょう。
親の病気、パートナーシップの解消、万が一の際の親権や養育権の取り決めも、将来に備えてしっかりと検討しておかなければなりません。
法律上の課題や社会的なルール・制約も含めて、現実的なシナリオを描くことが、家族の安心と安定した生活環境づくりに役立ちます。
同性婚で子どもがほしいときは事前準備が大切
この記事では、同性婚でも子どもを迎えられるのか、子どもを授かるための方法や心構えを紹介しました。
日本国内では、同性婚に関する議論が海外ほど進んでおらず、将来的に認められる可能性はあるものの、同性同士での婚姻関係は結ぶことができない状況です。
同性カップルが子どもを迎えるためにはいくつかの手段が考えられ、カップル双方が後悔のない方法を選び、その後の生活や家庭生活についてもしっかりと検討することが大切です。
お子様が欲しいと考えいらっしゃる女性同士のパートナー、同性カップルの方は、ぜひI LOVE BABYにぜひご相談ください。
お悩みの解決に向けてサポートさせていただくとともに、子供を授かる可能性を広げるためのプログラムもご提供いたします。
代表インタビューはこちら＞＞＞I LOVE BABYが提供する『こうのとりあしながプロジェクト』とは？
精子提供の無料相談＆支援サイトの一般社団法人I LOVE BABY
LINEで相談する
無料相談