胚移植の費用はいくら？保険適用後の相場と内訳を解説

胚移植の費用は、保険適用の有無や移植方法によって異なります。
保険診療で3割負担の場合、移植術だけなら新鮮胚移植は2万2,500円程度、凍結・融解胚移植は3万6,000円程度が目安です。
ただし、診察・検査・薬剤などの費用も含めて予算を考える必要があります。

本記事では、胚移植の費用と内訳、保険適用の条件、利用できる支援制度を解説します。
治療計画を立てる際の参考にしてください。

胚移植とは？体外受精の流れにおける位置づけ

胚移植とは、体外受精や顕微授精で得られた胚を、細いカテーテルで子宮内に戻す治療です。
種類としては、採卵した周期に移植する「新鮮胚移植」と、凍結保存した胚を融解して別の周期に移植する「凍結融解胚移植」があります。

胚や子宮内膜の状態などを踏まえて移植方法や時期を決め、着床による妊娠成立を目指します。

胚移植にかかる費用の相場

胚移植の費用は、保険診療か自費診療か、新鮮胚か凍結融解胚かによって大きく変わり、診察や薬剤などの費用も別に加わります。
また、2022年4月から生殖補助医療の多くが保険適用となり、一定の年齢・回数要件を満たす場合は原則3割負担で受けられます。

ここでは、胚移植にかかる費用の相場を確認しましょう。

自費診療で胚移植を受ける場合の費用

自費診療の料金は医療機関が独自に設定します。
公開料金表には、新鮮胚移植が11万7,700円、凍結融解胚移植が15万700円という施設例があります。
これらは、全国の平均額ではなく、個別の医療機関の料金例です。

診察・検査・薬剤や追加処置が別料金のこともあり、融解料が移植料に含まれるかどうかも施設によって異なります。
見積もりでは、移植に向けた準備から妊娠判定までに必要な費用を確認してください。

保険適用で胚移植を受ける場合の費用

年齢や回数などの要件を満たす場合、胚移植は原則3割負担で受けられます。
移植術のみの自己負担額は、新鮮胚移植が2万2,500円、凍結・融解胚移植が3万6,000円です。

診察・検査・薬剤などの費用は、治療内容に応じて別途かかります。
先進医療は全員に必要なものではなく、併用する場合に、その技術料が全額自己負担となります。

胚移植費用の詳しい内訳

胚移植に関連する費用は、診察・検査、培養、凍結保存などの工程ごとに発生します。
すでに凍結胚がある場合は、新たに採卵する場合と必要な項目が異なります。

以下で、治療前に把握しておきたい主な費用の内訳を確認しましょう。

診察・検査・薬剤にかかる費用

移植前には、超音波検査やホルモン検査で子宮内膜や排卵の状態を確認します。
ホルモン補充を行う場合は薬剤費も加わり、薬の種類や使用期間、通院回数によって支払額が変わります。

自費検査を希望する場合は、追加料金だけでなく、保険診療と併用できるかも医療機関に確認しましょう。
任意の検査を追加しても、ほかの治療がそのまま保険適用になるとは限りません。

胚培養・凍結保存にかかる費用

3割負担の場合、初期胚までの培養は1万3,500～3万1,500円、胚盤胞まで培養する場合の加算は4,500～9,000円です。
胚凍結保存の導入時は1万5,000～3万9,000円で、いずれも対象となる胚の数で変わります。
保存開始から1年を経過した後の維持管理料は、算定要件を満たす場合、年1回1万500円です。

保険適用の条件は、全国共通の診療報酬の要件に従います。
一方、保険適用外となった後の自費保存料は施設ごとに異なります。
1胚ごとか複数胚分かといった料金の単位や、更新手続きも確かめましょう。

移植手術本体の費用

保険診療の移植術は、新鮮胚移植が7,500点、凍結・融解胚移植が1万2,000点です。
診療報酬は1点10円で計算し、その3割が前述の自己負担額になります。
同じ算定内容なら手術料は全国共通です。

凍結・融解胚移植では、胚の融解などの前処置も手術料に含まれます。
自費診療の料金表と比べる際は、含まれる処置の違いにも注意しましょう。

アシステッドハッチングなど追加処置の費用

アシステッドハッチングは、胚を覆う透明帯に処置を加え、胚が外へ出るのを補助する方法です。
保険診療で算定要件を満たす場合、3割負担で3,000円が加算されます。
高濃度ヒアルロン酸含有培養液を使用する場合も、加算額は3,000円です。

追加処置の必要性は患者ごとに異なります。
費用とともに、処置の目的や期待できる効果について医師の説明を受けましょう。

胚移植で保険が適用される条件

胚移植を保険診療で受けるには、年齢や回数などの条件を満たす必要があります。
また、先進医療を組み合わせる場合には、一定のルールが設けられている点にも注意が必要です。

ここでは、保険が使える条件と、先進医療を併用する際の注意点を解説します。

保険が使える年齢と回数の制限

年齢の条件は、生殖補助医療の開始日に女性が43歳未満であることです。
回数の上限は、初めての胚移植に向けた治療計画を作成した日の年齢によって決まります。
40歳未満なら1子につき6回まで、40歳以上43歳未満なら1子につき3回までです。

この回数は採卵回数ではなく、胚移植の回数です。
年齢条件を満たすか、保険で移植できる回数が何回残っているかを、治療開始前に確認しましょう。

先進医療との併用時の注意点

先進医療は、対象技術や実施施設などの条件を満たせば、保険診療と併用できます。
その場合、通常の診療部分は保険の対象となり、先進医療の技術料は全額自己負担です。

一方、保険診療と任意の自由診療を組み合わせる「混合診療」は原則認められていません。
併用が認められない検査や治療を加えると、一連の診療が全額自己負担となる場合があります。
追加する前に、医療機関へ費用区分を確認してください。

胚移植の費用負担を軽減する制度

胚移植の費用負担を軽減する方法には、高額療養費制度や医療費控除、自治体の助成があります。
対象となる費用や手続きは制度ごとに異なります。

つぎに、それぞれの仕組みと利用時の確認点を見ていきましょう。

高額療養費制度の活用方法

高額療養費制度は、1か月の保険診療の自己負担額が、年齢や所得に応じた上限を超えた場合に、超過分の支給を受けられる制度です。
先進医療の技術料や自由診療の費用は対象になりません。

月ごとに計算するため、採卵と移植が別の月なら、各月の支払額で判断します。
窓口での支払いを上限までに抑える方法もあるので、マイナ保険証の利用方法や自分の限度額を、加入する健康保険に確認しましょう。

医療費控除で戻ってくる金額

医療費控除は、年間の医療費から保険金や助成金などの補てん額を引き、原則10万円を超える部分を所得から差し引く制度です。
総所得金額等が200万円未満なら、10万円に代えて総所得金額等の5％を用います。

控除額がそのまま返金されるわけではなく、税負担がどれだけ減るかは所得などによって異なります。
治療費の領収書や通院交通費の記録を残し、確定申告に備えましょう。

自治体独自の助成金制度

不妊治療への助成は、自治体によって対象や上限額が異なります。
東京都では、2026年4月1日以降に開始した治療について、保険診療の体外受精・顕微授精の自己負担分と、併用した先進医療費を対象に、1回の治療につき上限15万円が助成対象です。
なお、高額療養費や健康保険の付加給付で補われる額は、助成額から差し引かれる仕組みとなっています。

一方、2026年3月31日までに開始した治療では、先進医療費の10分の7、上限15万円が助成の対象です。
治療開始日によって適用される制度が変わるため、申請時期や要件は自治体の公式サイトで確認しておきましょう。

体外受精から胚移植までのトータル費用

採卵から治療を進める場合は、移植術に加えて受精や培養などにも費用がかかります。
治療を繰り返す可能性も考えて予算を立てることが大切です。

ここでは、採卵から移植までの総額と、複数回移植する場合の費用を紹介します。

採卵から移植までの合計金額

医療機関の案内には、体外受精の費用を保険診療で約10万～20万円、自費診療で約60万円からとする例があります。
ただし、これは施設が示す目安であり、全国一律の平均額ではありません。

採卵数や受精方法、培養する胚の数、薬剤、追加処置によって総額は変わります。
見積もりでは、採卵周期と移植周期のそれぞれに何が含まれるかを確かめ、先進医療を希望する場合はその費用も加えて予算を組みましょう。

胚移植を複数回行う場合の費用

凍結胚が残っていれば、新たに採卵せず移植を進められる場合があります。
保険診療で凍結・融解胚移植を3回行うと、3割負担の手術料だけで10万8,000円です。

実際には、各回の診察・検査・薬剤や、必要に応じて追加処置、保存更新などの費用が加わります。
再び採卵が必要になった場合の費用も含め、保険の残り回数と予算を医療機関に相談してください。

胚移植を受けるクリニック選びのポイント

胚移植を受ける医療機関は、料金に加えて、治療実績や通院のしやすさも踏まえて選ぶことが大切です。
以下では、費用の透明性、実績の見方、通いやすさと相談体制の3つの観点から、確認したいポイントを紹介します。

費用の透明性で選ぶ

料金表では、診察・検査、薬剤、培養、凍結保存、移植の各費用が示されているかを確認します。
保険診療と自費診療の区分、先進医療を併用する場合の料金も確認しておきましょう。

治療を途中で中止した場合や、保存期間を延長する場合の費用も見落とせません。
追加費用が発生する条件まで説明を受け、治療全体の見通しを持てる医療機関を選んでください。

実績と成功率で選ぶ

治療成績を見る時は、年齢別・治療法別の妊娠率や、出産に至った割合を確認しましょう。
妊娠率と出産率は異なり、採卵あたりか移植あたりかによっても数値が変わります。

施設全体の成績だけでは、自分の治療結果は予測できません。
自分に近い年齢や治療条件のデータがあるか、医師に説明を求めると判断しやすくなります。

通いやすさとサポート体制で選ぶ

採卵や移植に向けて複数回通院するため、自宅・職場からの距離や診療時間、予約の取りやすさも重要です。
急な受診が必要になった場合の連絡方法や、休診日の対応も確認しておきましょう。

看護師や胚培養士、カウンセラーなどに相談できる体制があれば、治療や費用の疑問を整理しやすくなります。
仕事や生活と無理なく両立できるかを考えて選んでください。

まとめ：胚移植の費用と保険適用のポイントを理解しよう

胚移植の費用は、保険適用の有無や移植方法によって異なります。
移植術の料金に加え、診察・検査・薬剤、必要に応じて培養や凍結保存などの費用も見込んでおきましょう。

保険が使える年齢・回数の条件や助成制度を確認し、見積もりをもとに治療計画を立てることが大切です。
費用の説明や通いやすさも含めて、自分に合う医療機関を選びましょう。