昔から「不妊治療はお金がかかる」とよく言われます。ですが、保険に関するルールが変わり、保険適用でできる不妊治療が増えました。
費用負担が少なくなることによって前向きに検討できる方も増えるでしょう。
ですが「どれくらい安くなるの？」「デメリットがありそう」と心配している方もいるでしょう。そこで、不妊治療の保険適用について詳しく知りたい方のため、費用の目安や適用の条件、確認しておきたいメリット・デメリットについて紹介します。
この記事を読むことで、不妊治療に対する保険適用の詳細がわかるようになるので、ぜひ参考にしてみてください。
目次
不妊治療の保険適用対象が拡大【2022年4月適用】
不妊治療に対する保険適用の対象が拡大されたのは、2022年4月のことです。なかなか子どもを授かることができず治療を検討しているものの、費用の面から取り組めない方が多いことを受けて適用の範囲が変わりました。
これまでも不妊の原因を特定するための検査や診察所見、精子の所見といったものには保険が適用されていました。ですが、自由診療で不妊治療を行うには多額の費用がかかり、特に体外受精の場合、50万円を超える費用がかかることになります。
望ましい結果が得られなかった場合、2回、3回と繰り返していくのは難しいと感じる方が多かったことでしょう。このような背景を受け、不妊のための治療自体にも保険が適用されるようになりました。
日本人の晩婚化や、少子化が加速している影響も挙げられます。
不妊治療は保険適用できるとどのくらい安くなる？
具体的に保険で治療を行う場合、どのくらい安くなるのでしょうか。費用については、検査や治療の内容、回数などによって変動します。人工授精と体外受精の場合について紹介しましょう。
人工授精の場合
人工授精の場合、各種診察や検査、薬代なども含めて10,000～20,000円程度です。これには、診療・審査・薬代が含まれています。
どういった治療を行うかによってかかる費用は変わるので、よく確認しておきましょう。
仮に保険が適用されない場合、人工授精でも合計50,000円程度の費用がかかっていました。そのため、気軽に何度も検討できるものではありませんでしたが、保険により検討しやすくなっています。
体外受精の場合
体外受精の場合、保険適用の場合で200,000円程度の費用がかかります。200,000円でも十分高いのですが、保険が適用されないケースでは、約700,000円かかっていました。
そのため、保険適用前と比べると大幅に費用を抑えられるといえるでしょう。
人工授精は処理した精子を排卵の時期に直接子宮に注入し、体内で受精する方法です。一方、体外受精はあらかじめ卵子を採取し、体外で精子と受精させます。体外受精の方が複雑な作業を伴うのですが、人工授精と比較して妊娠率が高い不妊治療の方法です。
ただし、費用が高くついてしまう問題がありました。保険が適用されることにより、費用の面で人工授精しか検討できなかったような方でも、体外受精について検討できるようになるでしょう。
保険適用が認められる条件
保険適用で治療を受ける場合、条件があるので確認しておきましょう。不妊治療に関する基本治療については、人工授精、体外受精、顕微授精など、すべて保険が適用されます。
ただし、体外受精・顕微授精については年齢と回数の制限が定められているので注意が必要です。体外受精・顕微授精の場合、治療開始時において女性の年齢が43歳未満であることが前提として定められています。不妊に悩んでいる方は早い段階で治療を検討する必要が出てくるでしょう。
続いて、回数制限についてです。初めての治療開始時点の女性の年齢によって違いがあります。
40歳未満の女性の場合、1子ごとに通算6回まで認められますが、40歳以上43歳未満は1子ごとに通算3回までしか認められません。なお、保険が適用される前から治療を行っている場合、助成金の支給回数は回数の計算に含まず、保険診療下で行った胚移植の回数のみがカウントされる形です。
保険診療が適用されれば、窓口で支払う金額は治療費の3割で済みます。
ただし、どの医療機関でも保険診療に対応しているわけではないので、はじめに厚生労働省のホームページから保険診療での治療に対応している医療機関を確認しておくと良いですね。
受診の際には、これまでの治療期間と、その中でどういった治療歴があるのかについて医師に伝えましょう。
不妊治療が保険適用に含まれるメリット
これまで保険が適用されなかった不妊治療に保険が適用されることになりました。保険が利用できることによってどのようなメリットがあるのでしょうか。
代表的なメリットは以下の3つです。
メリット①自費負担額が少なくなる
特に大きなメリットとして、自己負担額が大幅に抑えられることが挙げられます。保険適用であれば3割負担で済むことになるので、これまでと比較して治療の選択肢も増えるはずです。
経済的な問題が理由で治療を挫折してしまう方は少なくありませんでした。不妊治療だけではなく出産後もお金がかかるものなので、保険が適用されることにより、多くの方が不妊治療を継続できるようになるでしょう。
メリット②第2子の出産も検討できる
金銭的な問題が軽くなることにより、第2子の妊娠について検討できる方も増えます。
特に注目したいのが、不妊治療の末に第1子を授かった夫婦です。このようなケースでは、第2子の妊娠を検討していたとしても「またあれだけお金がかかってしまうのか」と不安に感じてしまうことがありますよね。
このような方でも保険適用によって妊娠・出産を前向きに検討できるようになるはずです。
メリット③高額療養費制度を利用できる
不妊治療に保険が適用されることにより、高額療養費制度の対象にもなるようになりました。高額療養費制度とは、同じ月（1日から月末まで）にかかった医療費の自己負担額が高額になってしまった場合、自己負担限度額を超えた分が払い戻される制度のことをいいます。
自己負担額は、年齢と所得状況等によって設定されているので、自分の場合はいくらになるのか確認しておくと良いでしょう。
例えば、年収約370～約770万円の場合は「80,100円＋(医療費－267,000円)×1％」に該当する金額が世帯ごとのひと月の上限額となります。～年収約370万円の場合は57,600円が上限額です。同じ月であれば、複数の医療機関でかかった費用を合算して計算ができます。
例えば、50万円の医療費がかかった場合を例に紹介しましょう。
50万円の医療費のうち、保険が適用されれば窓口負担は3割負担の場合で15万円です。
高額療養費制度を見てみると、年収約370～約770万円のケースで計算した場合、自己負担限度額は「80,100円＋(500,000円（年収）－267,000円)×1％＝82,430円」となります。
つまり、窓口負担である15万円から自己負担限度額である82,430円を引いた差額の67,570円が高額療養費として支給され、実際の自己負担額は82,430円となる形です。
このように非常に魅力的な制度ではあるのですが、対象となるのは健康保険が適用される診療のみでした。不妊治療が保険適用の対象となることにより、高額療養費制度にも該当することになります。
参考：（PDF）厚生労働省保険局：高額療養費制度を利用される皆さまへ[PDF]
不妊治療が保険適用に含まれるデメリット
治療が保険適用になるのは、メリットばかりではありません。
例えば、保険が適用されることになり、これまで実施されていた「特定不妊治療助成制度」が廃止されました。特定不妊治療助成制度とは、体外受精および顕微授精を選択する場合に適用される助成制度です。条件を満たせば1回あたり300,000円の給付が得られました。
特定不妊治療助成制度の場合、治療の実費がいくらかかったのかは関係ありません。金額を問わず、1回あたり300,000円が支給されました。
仮に不妊治療に350,000円かかったとしても、300,000円が給付されるので自己負担額は50,000円の計算です。
しかし、保険適用で3割負担になった場合を計算してみると、35万円×30％＝105,000円です。特定不妊治療助成制度を利用した場合と比較して自己負担額が大きくなる形になってしまいます。このようなデメリットがあることについても押さえておきましょう。
不妊治療で妊娠の確率を上げるためのポイント
不妊治療で適用される保険の詳細や費用について紹介しました。妊娠の確率を上げるポイントについても紹介します。さまざまな選択肢がありますが、以下の2つが重要です。
早めに体外受精を行う
体外受精は人工授精と比べた場合に期待度が高いものの、費用も高いことから先に人工授精を選択するケースが多いです。ですが、早めに体外受精を行うのがポイントです。
特に高齢の方など妊娠を急いだ方が良い方は、確率が高い体内受精を早期に検討しましょう。保険適用になったことにより検討しやすくなっています。
タイミング療法や人工授精のタイミングを見直す
妊娠においてタイミングは非常に重要なので、うまくいかなかった場合は毎回タイミング療法や人工受精の時期を見直しましょう。専門的な目線での調整が必要になることもあり、結果に応じてきちんと調整・検査してくれる病院で治療を受けることも重要です。
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保険を活用して経済的な負担を抑えよう
いかがだったでしょうか。不妊治療の保険適用に関する詳細を紹介しました。
費用面での不安を感じていた方も、保険が適用できれば不安だけではなく負担も減るはずです。利用には条件が定められているので、よく確認してみてください。
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